先述したように賃貸経営は、入居者からの家賃収入が唯一の収入源であるため、空室が発生するとその分の収入は減ってしまいます。
満室状態の家賃収入が売上の上限であり、空室状態の期間を可能な限り少なくすることが売上を最大化するポイントであることを覚えておきましょう。
また、空室対策は、空室が発生してから都度考えるのでは、充分な対策とは言えません。
賃貸経営を行う経営者として常に効率的且つ、効果的な空室対策を考え売上を最大化させる努力をすることが大切です。
空室対策のことは、プロである管理会社から学ぶのが一番です。
ここでは、優良な管理会社がオーナーのために実践している空室対策を5つ紹介します。
空室対策は、
退去を防ぐ対策と退去後に素早く
客付けするための対策があります。
不動産投資家として必ず参考になる内容ですので、是非自分の投資に活かして下さい。
厳密な入居者審査の徹底（退去を防ぐ対策）
入居審査が空室対策に関係あるのかと思う人もいるかもしれませんが、入居期間や家賃の支払い能力を判断する材料として入居審査は重要です。
例えば、大学一年生が4月から入居する場合は４年間の入居期間、職場が近くの社会人であれば、長期的な入居を見込めると判断できます。
その場合、本人や保護者の勤務先によって支払い能力も審査できますので、滞納リスクも軽減することもできます。
ただし、闇雲に入居審査を緩くすると後々のリスクにつながるため、注意しましょう。
入居者に優しい管理サービス（退去を防ぐ対策）
顧客である入居者に対するサービスも重要です。
24時間対応のコールセンターやトラブル対応、日々の清掃業務など、入居者が安心して快適に生活できる環境づくりは、退去を防ぐための顧客サービスとして有効です。
管理サービスの整っていない物件は、生活する上で大きなストレスとなりますので、入居者に優しい管理サービスを目指しましょう。
入居者も人間ですので、親切なサービスを実践していれば、長期的な契約に必ず結びつくはずです。
退去前に次の入居者を確保する（客付け対策）
入居募集をするのは、入居者が完全に退去してからスタートすると思っている人が多いですが、そんなことはありません。
入居募集から次の入居者の入居を開始するまで、入居審査や賃貸借契約、部屋の原状回復等を合わせると最短でも１ヶ月程はかかります。
そこで、優良な管理会社は、退去者から退去の連絡を受けてからすぐに次の入居募集を開始して退去前に次の入居者を確保します。
次の契約まで完了していれば、退去後すぐに原状回復をして部屋がキレイになった段階ですぐに新しい入居者を迎え入れることができます。
客付け対策は、空室期間をいかに短くするかが重要であることを頭に入れておきましょう。
客付け仲介業者との太いパイプ作り（客付け対策）
優良な管理会社は、入居付けをしてくれる仲介業者と広く太いパイプがあります。
自社で客付けが強い管理会社もありますが、仲介業者とパイプが太い管理会社であれば広く宣伝、広告ができ、更に効率的な入居募集をすることが可能です。
賃貸経営を専業でしている投資家の中には、客付け業者を自分でまわって営業する投資家もいるので、投資初心者の人は実践してみても良いでしょう。
客付けの成約率アップに向けた募集方法の工夫（客付け対策）
VRカメラを使った部屋の内覧や間取り図面の工夫、モデルルームの設置など、客付けの成約率を上げるために募集方法を工夫することも大切です。
所有する物件が増えてくると空室が一度に複数発生するケースも出てきます。
このような際には、募集方法を工夫し、効率的に成約につなげる努力も空室対策において必要な考え方です。
将来的に規模を拡大しておきたい投資家の方は、必ず意識するべきポイントです。
ここまで優良な管理会社が実践する空室対策を紹介しましたが、効果的な空室対策を知ることは管理会社選びにも役に立ちます。
管理会社を選ぶ際には、こちらで紹介したような空室対策を確実に行っている管理会社を選びましょう。
逆に空室対策、客付けを積極的にしてくれない管理会社は、長い目で見るとオーナーにとってリスクになります。
客付けに関しては、管理会社が積極的でないと自分で客付けする必要が出てくるかもしれません。
今回は、物件の稼働率アップをテーマに優良な管理会社が実践する空室対策を紹介しました。
紹介したように空室対策には、退去を防ぐための対策と新しく客付けする際の対策がありますが、稼働率を上げるためには、いずれもとても大切な対策です。
最も意識するべき点は、紹介したような空室対策を常日頃から考え実践することであり、そこが賃貸経営の難しさでありながらも面白いポイントです。
紹介した内容をよく理解し、是非今後の投資に活かしてほしいと思います。
