キッチンやバスルームなど水回りの設備はもちろんですが、最近、入居率が確実に上がる人気の設備は「無料Wi-Fi」。
ネット回線の契約は一般的に申し込みから利用できるまでに約1ヶ月ほどかかり、回線の契約更新月に解約できない場合は違約金が発生することもあります。
ですから、借主個人で手続きをするとなると時間がかかりますし、初期工事費用が負担になり、手続きが面倒だと感じる入居者も少なくはありません。
最近はスマートフォンやタブレット等の無線端末で通信を行い、固定回線を利用しない人が増えているため、Wi-Fiの需要が高まってきています。
Wi-Fi環境があれば、スマホでの大容量の動画鑑賞やゲームなどもパケット通信料を気にする必要がなくなります。
エリアに縛られることなく安定した高速通信が確保でき、快適にインターネットを楽しめるというのは、今や物件を選ぶ上で重要視されている一つの条件となってきています。
このように入居後すぐにインターネットが使える状況にあるというのは、現代人にとっては大きな魅力です。
需要は高まる一方ですので、無料Wi-Fi設備の導入は有効な設備投資ではないでしょうか。オーナー様の設備導入の負担も、家賃・共益費を少し見直すことで軽減できるかと思います。
他にもネットショッピング利用者が増加し、特に単身者や共働き夫婦には「宅配ボックス」、また、ファミリー層を中心に「ウォークインクローゼット」などの人気も高まっています。
入居者ニーズの変化を常に注視し、入居者ターゲットに適した設備投資をして物件の付加価値を高めていきましょう。
世界の中でも高齢化率の高い日本は、今や4人に1人が高齢者(65歳以上)だと言われています。
昨今では高齢者のみの入居は断る傾向が強く、内見ですら理由をつけて断るケースも多いといわれています。
しかし、今後は高齢者がさらに増加する時代になるため、部屋探しに苦労している高齢者の方をターゲットとすることも空室対策のひとつといえるでしょう。
空室対策には、一般的に人気の設備を導入することはもちろん、物件のターゲットに適した付加価値をつけること、そして物件の魅力を分析し、その時代に合った賃貸経営を行っていくことが重要です。
今現在は満室だったとしても、空室対策は「空いてから」行うものではなく、常に意識して実践し続けていくことが必要だと考えます。